貯金の平均はいくら？｜平均2,059万円と中央値1,264万円の差の読み方

平均は2,059万円、中央値は1,264万円

総務省の家計調査（貯蓄・負債編）の2025年平均では、二人以上の世帯の貯蓄現在高は1世帯あたり平均2,059万円です。前年より75万円、3.8％増えて、7年連続の増加になっています。

一方、貯蓄を持っている世帯の中央値は1,264万円です。中央値は、貯蓄の少ないほうから順に並べたときに、ちょうど真ん中に来る世帯の額です。

貯蓄が0円の世帯も含めた中央値は、参考値として1,167万円と示されています。平均と中央値では、800万円近い差があります。

図は、3つの数字を並べたものです。同じ調査から出た数字でも、どれを見るかで印象がまったく変わります。

平均を下回る世帯が、約3分の2

家計調査は、平均値を下回る世帯が66.1％（前年67.0％）と、約3分の2を占めると書いています。貯蓄の少ない階級に偏った分布になっているためです。

貯蓄が多い一部の世帯が平均を押し上げるので、「平均くらい」の世帯はむしろ少数になります。自分の額と比べるなら、中央値のほうが近い物差しです。

分布を見ると、貯蓄現在高が100万円未満の世帯が10.1％あります。一方で4,000万円以上の世帯は15.2％あり、この層が平均を大きく引き上げています。

なお、この調査でいう貯蓄には、預貯金だけでなく生命保険や有価証券も含まれます。手元の預金だけを数えた額とは範囲が違います。

貯蓄の中身の内訳

家計調査は、貯蓄を種類ごとにも出しています。2025年平均の二人以上の世帯の内訳です。

• 通貨性預貯金：710万円（貯蓄現在高に占める割合34.5％）。17年連続の増加
• 定期性預貯金：511万円（同24.8％）
• 有価証券：440万円（同21.4％）。3年連続の増加
• 生命保険など：369万円（同17.9％）
• 金融機関外：29万円（同1.4％）

預貯金を合わせると1,221万円で、貯蓄現在高の約6割です。この記事は、どの持ち方がよいかを勧めるものではありません。平均の中身がこうなっている、という事実だけを載せています。

年齢で、額は大きく変わる

世帯主の年齢で分けると、額は倍以上に開きます。家計調査の2025年平均の数字です。

図は、年齢ごとの貯蓄と負債を並べたものです。貯蓄は60代まで増えて70歳以上でやや減り、負債は年齢が上がるほど下がっていきます。

40歳未満の世帯は貯蓄994万円に対して負債1,882万円、40〜49歳は1,381万円に対して1,483万円です。負債の大半は住宅・土地のためのものです。

貯蓄から負債を引いた「純貯蓄額」で見ると、平均は1,384万円ですが、40歳未満は−888万円、40〜49歳は−102万円とマイナスになります。50〜59歳で1,013万円、60〜69歳で2,609万円です。

つまり、若い世帯の貯蓄が少なく見えるのは、住宅を買って負債を抱えている時期だからという面があります。額そのものより、この形を知っておくほうが役に立ちます。

家計簿で自分の額を出す手順

用意するのは、通帳やアプリの残高が分かるものと、家計簿です。紙でも表計算でも、同じ手順で出せます。

ステップ1置き場所ごとに残高を書き出す10分

銀行の口座、現金、電子マネー、積み立てなど、お金のある場所を1つずつ書き出します。口座が複数あれば、口座ごとに分けます。

置き場所ごとに分けると、後で残高を確かめるのが楽になります。分け方は口座の使い分けにまとめています。

ステップ2借りているお金も書き出す5分

住宅ローン、車のローン、奨学金、カードの分割払いなど、返す予定のあるお金を書き出します。家計調査の純貯蓄額と同じ考え方です。

ステップ1の合計から、ここの合計を引きます。これが自分の家計の純貯蓄額にあたります。

ステップ31年後の額を決める5分

平均の額を目標にするのではなく、自分の家計簿の「残り」から決めます。毎月の手取りから支出を引いて残る額に、12を掛けたものが1年で増やせる目安です。

決めた額は、給料が入った日に先に取り分けると残りやすくなります。やり方は先取り貯金のやり方にまとめています。

ステップ4半年に1回、同じ形で数え直す10分

同じ書き出し方で半年後にもう一度数え、前回と比べます。他の家と比べるより、半年前の自分と比べるほうが動かせるものが見えます。

年に1回の見直しは、年間収支表と一緒に行うとまとめて済みます。同じ日に決めておくと、忘れにくくなります。

貯める場所として国が用意しているしくみ

貯蓄を置く場所として、税の優遇がある制度が国に用意されています。どれも「入らなければならない」ものではありませんが、家計の選択肢として制度の中身は知っておけます。

1つ目がNISAです。金融庁の案内では、2024年からのNISAはつみたて投資枠が年120万円、成長投資枠が年240万円で、併用すると年360万円までとされています。

生涯で使える枠にも上限があります。非課税保有限度額は1,800万円で、そのうち成長投資枠は1,200万円が上限です。

期間の区切りはなくなりました。非課税保有期間は無期限になり、制度そのものも恒久化されています。口座は、利用する年の1月1日時点で18歳以上の方が開設できます。

2つ目がiDeCo（個人型確定拠出年金）です。厚生労働省の案内では、自分で掛金を出して老後に受け取る制度とされていて、掛金の上限は立場で決まります。

国民年金第1号被保険者（自営業者等）は月額68,000円です。企業年金等に加入していない会社員は月額23,000円、企業年金等に加入している会社員は月額20,000円、第3号被保険者は月額23,000円になります。

iDeCoの掛金は全額が所得控除になります。国税庁の案内では、確定拠出年金の個人型年金加入者掛金は小規模企業共済等掛金控除の対象で、控除できる金額はその年に支払った掛金の全額とされています。

★この記事では「こういう制度がある」という事実までにとどめます。どれをいくら使うかは、家計簿で出した残りと、いつ使うお金かで変わります。迷うときは金融機関や税務署の窓口に相談してください。

★家計簿での扱いは、どれも「支出」ではなく「お金の置き場所が変わっただけ」です。書き方は家計簿の貯金の書き方にまとめています。

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